【実例】自動販売機の電気代を7,200円→1,800円へ下げられた方法とは？

自販機ねっとが関わった現場に、旧型の自動販売機で月7,200円かかっていた電気代が、月1,800円になった例があります。差額は月5,400円です。1年続くと64,800円の差になります。

下がった理由は、次の2つを合わせて行ったことです。

この例では、2つを別々にしていないため、片方だけで何円下がったかはわかりません。設置場所、電気の契約、季節によって金額は変わるので、すべての場所で同じ金額になるとは限りません。

旧型モデルから新型省エネ自販機への切り替え

古い機体は、冷やす装置も温める装置も年数が経っており、同じ温度を保つのに多くの電気を使います。新しい省エネ機は、冷やす仕組みや断熱が改良されているため、同じように冷やしても使う電気が少なくなります。

省エネ機の進歩は、メーカーも公表しています。日本コカ・コーラは、2013年に「ピークシフト自販機」を導入しました。夏の電力が多く使われる時間帯を含めて、冷却を最長16時間止めても、冷たい飲み物を売り続けられる機体です。

入れ替えを考えるときは、次の3点を先に確認します。

メーカーが設置している機体は、設置先の判断だけでは入れ替えられません。入れ替えを希望する場合は、メーカーや運営会社に相談します。

ホット飲料を売るには、機体の中を温め続けなければならず、そのぶん電気を使います。冬は外の気温が低いため、温める時間が長くなり、電気代が上がりやすくなります。

ホット飲料の売上が全体のごく一部なら、温めるための電気代が、売上に見合わなくなります。今回の例では、ホット飲料の割合が低かったため、保温をやめて冷たい飲み物だけにしました。

やめるかどうかは、売上の内訳を見て決めます。

保温の設定を変えるときは、機体を設置したメーカーや運営会社に依頼します。

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自動販売機の設置・運用を相談

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自動販売機の電気代は、機体に表示されている「年間消費電力量（kWh/年）」と、電気の単価から計算できます。

月の電気代＝年間消費電力量（kWh/年）÷ 12 × 電気の単価（円/kWh）

年間消費電力量は、機体の本体かカタログに書かれています。飲料の自動販売機は、メーカーがこの数字を表示することになっています。電気の単価は、設置先の検針票に書かれている、1kWhあたりの金額です。

1kWhあたり24円で計算した、公開されている例は次のとおりです（サントリーの25セレクション機、自販機設置.jp）。

省エネタイプの機体の電気代は、月1,200円から2,000円くらいが目安です。

表示されている年間消費電力量は、決められた条件で測った値です。実際の電気代は、設置場所の気温、売れる本数、ホット飲料の割合で変わります。

電気代を見直すときは、次の順番で確認します。

月7,200円が月1,800円になった例は、2と3を合わせた結果です。

電気代を下げても、売上の本数が少なければ、機体そのものが撤去の対象になることがあります。その理由と、撤去の目安は、自動販売機の撤去が相次いでいる理由とは？で説明しています。

売上が少なく、電気代や撤去が心配な場所には、メーカーの自動販売機を置き直さなくても、屋内に置く冷蔵自販機『Vendor』という選択肢があります。レンタル料は、1年目が5,000円、2年目以降は2,500円です（配送料は別です）。詳しくは、自販機ねっとのトップページをご覧ください。